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ビルメンテナンスのコストを最適化するには？依頼内容の見直し以外で費用を抑える方法も解説
ビル管理をする上で、「ビルメンテナンスの費用を抑えられないか」と考えている方がおられるかもしれません。一方、依頼を受けるビルメンテナンス業者は昨今の人件費・資材費の高騰などから、値上げをはじめとした手を打たなければ事業の継続が危ぶまれる状況です。
では、ビル管理者とビルメンテナンス業者は、費用の面で苦しい状況に追い込まれるしかないのでしょうか？実は、どちらにも無理を強いることなくコストを抑える方法があります。
この記事では、ビルメンテナンスの依頼費用を最適化する方法と依頼内容の見直し以外で費用を抑える方法を解説します。
ビルメンテナンスの依頼費用を最適化する上での注意点
ビルメンテナンスの依頼費用を抑える方法はいくつかありますが、費用削減を追求しすぎると無理が生じます。まずは依頼費用を最適化する上での注意点を解説します。
依頼費用を削減しすぎるとメンテナンスが不十分に陥りやすい
依頼費用を削減しすぎると、必要なメンテナンスを十分に行うことができなくなります。なぜなら、ビルメンテナンス費用の大部分は専門的な知識・技能を持つ従業員の人件費が占めており、過度な削減はそういった人財の確保に影響を及ぼし、その結果、安かろう悪かろうになりがちです。
技術力のある従業員にきちんと報酬を支払っているビルメンテナンス業者であれば、極端に費用が安くなることはありません。近年ビルメンテナンス業界もデジタル化が進み、省人化できる領域は増えつつあるものの、いまだ人力の部分は多く残されているからです。
無理に安く依頼できる業者を探すと、技術力が欠如していたり、必要な作業を省いたりする悪質な業者と契約するリスクが高まります。ビルを安全・快適な状態で管理していくためにも、依頼費用を安くしすぎないようにご注意ください。
点検を減らすと未然に防げたはずの故障リスクが上昇する
ビルメンテナンスの依頼費用を削減すべく建物や設備の点検を減らしてしまうと、未然に防げたはずの故障リスクが上昇します。故障が発生するとビル経営・運営に悪影響が出るほか、修理費用がかかってしまいます。
コスト削減をしようと点検を減らしたにもかかわらず、修理費用や対応コストなどが高くつくのでは本末転倒です。法律で義務づけられている点検はもちろん、安全性や快適性などのために推奨されている点検もできる限り減らさないように予算化しましょう。
ビルメンテナンスの依頼費用を最適化する方法
ビルメンテナンスの依頼費用を最適化する上での注意点を踏まえつつ、以下の方法でビルメンテナンス業者への依頼費用を最適化できる可能性があります。
現在起用中の業者にメンテナンス内容の見直しを相談する
まずは現在ビルメンテナンス業務を依頼している業者へメンテナンス内容に見直し余地がないかを相談してみてください。
業者の多くは合理的な価格で受注しているので、単純な値下げ要請だけをすると無理が生じますが、協議を通してビルメンテナンス業者から前向きな提案をもらえる場合があります。例えば、以下のような提案です。
- 長期契約をすることで1回あたりのメンテナンスコストを下げる
- ビルメンテナンス業務をまとめて発注することで総管理コストを下げる
- ビルや設備の状況を見て、他にコスト削減ができる箇所を挙げる
普段ビルや設備のメンテナンスをしているビルメンテナンス業者だからこそ気づく視点やできる提案があります。メンテナンスコストに悩んでいる場合は、まず現在起用中のビルメンテナンス業者に相談してください。
ビルメンテナンスの依頼先を見直す
現在起用中のビルメンテナンス業者では依頼費用が削減できない場合は、依頼先の見直しが必要になることもあります。依頼先を見直す際には、複数の業者から見積もりを取り、金額だけでなく提案内容などを総合的に比較検討し、パートナーとして相応しいビルメンテナンス業者を選びましょう。
依頼先の検討にあたって知っておくべき点は、ビルメンテナンス業者にはタイプがあるということです。「系列系」や「メーカー系」は費用が高くなりやすく、「独立系」は費用を抑えやすいなど、業者のタイプによって異なります。
個々の業者によっても費用に差はありますが、ビルメンテナンス業者のタイプを把握しておくと業者探しの手掛かりになります。業者のタイプや選定方法については下記の記事もご参照ください。
特にビルによっては、エレベーターや自動ドアなどのメンテナンスを個々のメーカーに依頼した結果、メンテナンスコストがかさんでいるケースが見受けられます。
自社製品を熟知し、部品の調達が早いなど、メーカーにはメーカーならではの魅力があります。しかし、メンテナンスコストに悩んでいるなら、独立系のビルメンテナンス業者への依頼も検討してみてはいかがでしょう。
ビルメンテナンス業務をなるべくまとめて依頼する
複数の業者へバラバラにビルメンテナンス業務を依頼している状況なら、なるべく1つの業者にまとめて業務を依頼するとトータルの依頼費用を削減できるかもしれません。
ビルメンテナンスにおいて部分的な業務を依頼すると、業者ができることは限定的になりがちです。しかし、ビルメンテナンス業務を総合的に依頼すれば、各業務で横断的な連携が取れ、より効率的な運用ができるかもしれません。
加えて、複数のビルメンテナンス業者をまとめることにより、管理負担を減らす有効手段にもなるでしょう。
依頼内容の見直し以外でビルメンテナンスの費用を抑える方法
ビルメンテナンス業者への依頼の見直しで削減できるコストには限界があります。そのため、その他の部分でコストを削減できないかを検討してみることもおすすめです。
ここからは依頼内容の見直し以外でビルメンテナンスのコストを削減する方法について解説します。
中長期的なメンテナンス計画を立てる
すぐに目に見える効果が出る方法ではありませんが、中長期的なメンテナンス計画を立てることは非常に重要です。中長期的な見通しがないまま場当たり的に出費を重ねると、かえってメンテナンス費用の増加に繋がりかねません。
ビルメンテナンスにおいては、設備の入れ替えや建物の修繕など、大きな出費が必要になるタイミングが数年～十数年の間隔で訪れます。中長期的なメンテナンス計画を立て、しかるべきタイミングで点検を行うことにより、想定外の出費で予算がオーバーする事態も防ぎやすくなります。現在、中長期的なメンテナンス計画が無い場合は、ビルメンテナンスを依頼している業者に計画策定の相談をしましょう。
ランニングコストが低い設備に入れ替える
ランニングコストが低い設備に入れ替えるのも、費用を削減する有効打の一つになります。設備の入れ替えにあたっては初期費用がかかってしまうものの、水道光熱費など日常的にかかるコストを抑えられ、長い目で見れば経費削減に繋がる可能性があります。
例えば、蛍光灯をLEDに替えれば、消費電力を3分の1にできる場合もあります。LED化については下記の記事もご参照ください。
技術の進歩によって、エレベーターやエアコンといった設備の中には従来よりも大幅にランニングコストを抑えられるようになったものもあります。長年使用していて水道光熱費などが高くつく設備があれば、入れ替えができないか検討することをおすすめします。
省エネをする
エネルギーコストが高騰している昨今では、ビルにおける省エネ活動も強化すべき取り組みです。
例えば、ビルで使う電気を一部でも自家発電でまかなうと年間の光熱費は抑えられます。特にビルで導入しやすいのは太陽光発電です。太陽光発電の導入にあたっては初期費用がかかりますが、補助金の活用で費用負担を抑えて導入することも可能です。
太陽光発電については下記の記事もご参照ください。
ビルに太陽光発電を導入するメリット・デメリットを分かりやすく解説
デジタル化を検討する
DX（デジタルトランスフォーメーション）までいかずとも、デジタル化（ハード面はデジタル機器・ソフト面はシステム導入）を進めることで、人件費を抑えてコスト削減できる可能性があります。例えば、 入退室管理機器・システムを導入することで、従来の管理コストを（費用だけでなく手間も）減らせるビルが数多くあります。
基本的に、デジタル化にもコストはかかるものの、長い目で見れば人件費の削減に繋がります。一方、気をつけなければいけない点もあります。それは、デジタル化によるコストメリットを出しやすい業務と出しにくい業務があるということです。デジタル化が目的になってしまうと割高になってしまうケースもあるため、最適なメンテナンス計画をビルメンテナンス業者と相談しながら検討されることをおすすめします。
詳しくは下記の記事もご参照ください。
ビルの監視カメラについて必要性や契約形態などを解説
入退室管理システムとは？メリットと導入時の注意点も解説
当社の強み・メリット
総合ビルメンテナンス企業である当社は、様々なビルにまつわるメンテナンス業務を一手に引き受けることができます。よって、複数の業者にビルメンテナンス業務を分けて発注されている場合は、コニックスにまとめて管理をご依頼いただくことで管理費を一元化できるので、トータル費用の削減に繋がるかもしれません。
その他、当社には以下のような強みがありますので、ビルメンテナンスに関して何かご相談がありましたら、コニックスに是非ご相談ください。
コニックスへの問い合わせ
- 特に愛知県においては拠点数が多く、何かあったときにすぐに駆け付けるといった充実した支援体制が整っています。
- エコチューニング事業所認定・エコチューニング技術者がいるため、省エネ知識も豊富で、水道光熱費といったランニングコストの軽減にも貢献できます。
- 総合ビルメンテナンス企業として、建物にまつわる悩みごとはトータルでご相談をお受けすることができ、解決が可能です。
- 施設管理のベストパートナーであり続けられるよう、変化を恐れずチャレンジする文化（マインド）が根付いているため、より良いサービスを提供することができます。
- 創業（1955年）以来、長きに渡り培ってきた圧倒的な経験値（ノウハウ・スキル）を持ち、多種多様な顧客や施設利用者様から高い評価を得ています。
